学習塾開業から儲かる塾経営方法まで、小規模学習塾のための塾経営成功ノウハウ公開中!

学習塾は生徒が何人いればやっていけるのか?

 

 学習塾は、何人ぐらいの生徒を確保できれば、経営が成り立つのでしょうか?
物件を借りて、講師を雇っている小規模塾の場合、主にかかる費用は、家賃と講師費です。

 

●家賃、光熱費等 約20万円
●講師費 売上げの30%程
●生徒一人あたりの月々の売上 2万円

 

小規模学習塾の平均的な数字は以上ですので、これを条件に考えると、
生徒数が20人の場合、売上げが月に40万円で、そこから家賃と講師費を引くと、残金が約8万円になります。8万円×12カ月で、単純に年間では96万円の利益になります。

 

同様に計算すると、
生徒数30人の場合、月々22万円×12カ月=年間264万円の利益、
生徒数40人の場合、月々36万円×12カ月=年間432万円の利益、
生徒数50人の場合、月々50万円×12カ月=年間600万円の利益、となります。

 

また、学習塾の場合は、春・夏・冬の講習会があります。
月々の利益は少なくても、この講習会で利益が大きく見込めます。

 

通常、春は1カ月分と同様の売上、夏と冬は2カ月分と同様の売上を上げることが出来るといわれています。つまり、講習会では合わせて5カ月分の売上を見込めます。計算してみると、生徒20人の場合、40万×5カ月=200万円の売上です。ここから、講師代30%を引くと、140万円が講習会での利益となります。

 

生徒20人の場合、96万円+140万円=236万円で、年間236万円の利益ということです。

 

同様に計算すると、
生徒数30人の場合、年間474万円の利益、
生徒数40人の場合、年間712万円の利益、
生徒数50人の場合、年間950万円の利益、となります。

 

もちろんこれは単純な利益であり、ここから広告費など、さらに必要な経費を支払う必要があります。チラシやその他雑費などで、年間100万円かかるとすれば、それは上記利益から差し引く必要があります。
また、FCに加盟していれば、当然ロイヤリティが発生します。上の金額から、少なくとも10%、多いところでは半分を取られてしまいます。

 

いかがでしょうか?
こう計算してみると、学習塾で生計を立てていきたければ、最低でも30人、FCに加盟していればそれ以上の生徒が欲しいところです。

 

しかし実は、この計算は、FCでよく使われるシュミレーションに過ぎません。

 

実際には、生徒が集まらなかったり、一人当たりの単価が低かったり、人件費が余計にかかったり、講習会で思うように成果をあげられなかったりと言うことは多々あります。実際に、ほとんど利益がない塾も数多くあります。
塾経営がシュミレーション通りにうまくいくわけではないのは言うまでもありません。

 

 

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